中京大学 大学院経済学研究科

経済学研究科経済学専攻の人材の養成と教育研究上の目的

（1）

博士前期課程は、専門教育を通じて以下に掲げる人材の養成を目的とする。

• ① 経済学の新しいパラダイムの構築に資することのできる研究者
• ② 国際的に貢献できるエコノミスト等
• ③ 高度な専門学識を通じて、学問研究と社会の結びつきに資する専門職業人
• ④ 出身国ならびにわが国の発展と相互友好のために活躍できる外国人研究者

（2）

博士後期課程の教育研究上の目的は、博士前期課程に掲げたものと同一であるが、特に、それらの目的を自立的に遂行できる能力を培うための論文作成指導を徹底し、より高度な経済専門研究者および職業人を養成することを目的とする。

カリキュラム

博士前期（修士）課程

1．カリキュラム編成の特徴

• ① 「理論」、「歴史」、および「政策」を中心とするオーソドックスなカリキュラムを編成する。
• ② 経済の現実問題を的確に把握し、理解するためには「理論」の修得は重要であり、現代の経済理論の基礎と応用や経済理論・経済思想の発展に関する講義を配置する。
• ③ 経済学において歴史的な考え方・捉え方はきわめて重要であり、「経済史」に関する講義を配置する。
• ④ 種々の経済問題の解決をはかるための政策についても、財政、金融、国際経済学等各種の政策論に関する講義を配置する。
• ⑤ 税理士等専門的職業人を目指すものにとって必要とされる税法に関する講義を配置する。

2．研究指導体制

• ① 院生は、志望する専門分野に従って選ぶ指導教員のほか、指導教員の指導のもとで隣接分野から副指導教員を選ぶものとする。
• ② 複数の指導教員は、個々の院生の学力と志望に従って、相互に連携をとりながらきめの細かい丁寧な研究指導を行う。
• ③ 研究者志望の院生に対しては、必要となる基礎的学力を身につけ、本人が志望する専門分野において活躍できる研究能力を養う講義と研究指導を行う。
• ④ 税理士志望の院生に対しては、財政や税法に関する研究指導はもとより、将来、税理士として活躍できるための基礎学力と専門知識を養うための講義と研究指導を行う。
• ⑤ 民間企業または公務員を目指す院生に対しては、本人が志望する専門分野に従って、将来それぞれの分野で活躍できるための基礎学力と専門知識を養うための講義と研究指導を行う。

3．カリキュラム編成と修了要件

• ① カリキュラムは「研究」（講義）科目・「基礎演習」（演習）科目・「特殊研究」（演習）科目から構成される。
• ② 以下の要件を全て満たすことを修了要件とする。
  • （1）特殊講義8単位以上
  • （2）経済学基礎演習Ⅰ・Ⅱを除く演習12単位以上（各セメスター2単位以上）
  • （3）特殊講義及び演習（経済学基礎演習Ⅰ・Ⅱを含む。）合計32単位以上
• ③ 総合政策学専攻修士課程で開講している「講義科目」についても、「他専攻履修科目」として、修士課程の2年間で4科目8単位まで履修することができる。
• ④ 論文指導は「特殊研究」のなかで行う。

博士後期課程

1.研究指導体制

• ① 院生は、志望する専門分野に従って選ぶ指導教員のほか、指導教員の指導の下で隣接分野から副指導教員を選ぶことができる。
• ② 複数の指導教員は、個々の院生の学力と志望に応じて、相互に連携をとりながらきめの細かい丁寧な研究指導を行う。

2.カリキュラム編成

学術研究・教育者あるいは高度専門実務者となる人材を養成するために必要なカリキュラムを編成する。

• ① 授業は、「研究概論」と「特別研究」を配置する。
• ② 演習Ⅰ～Ⅵを含む合計12 単位以上を修了要件とする。
• ③ 指導教員の「特別研究」において、学会発表や学位取得に向けた博士論文作成の指導を行う。

授業科目一覧