中京大学 大学院経済学研究科

計量経済学の応用研究を行っている。主として多部門モデルや産業連関分析の枠組みを用いて，日本を含む先進国とアジア諸国の貿易と産業構造の相互連関に関する計量経済学的研究を行うとともに，地域産業連関表を中心とした地域経済の計量分析に取り組んでいる。

• [参考]

• ■“Input-output analysis of the interdependence between Japan and China through Japanese overseas
  production” Journal of Econometric Structure, 2014.

• ■『日中経済発展の計量分析』勁草書房, 2012年

• ■『東アジア経済の連関構造の計量分析』勁草書房, 2007年

主としてミクロ経済学に基をおいた理論的分析を行っているが，近年は，非線形計画問題，あるいは環境制御問題を扱ってきた。現在は，産業連関モデルを利用した環境問題に興味を抱いている。

• [参考]

• ■『ミクロ経済学の考え方』（共著）八千代出版, 2012年

• ■『経済学周辺の確率過程と教育』（共著）勁草書房, 2011年

• ■『初等数量経済分析のための教育方法―Visual Basicを利用して―』（共著）勁草書房, 2004年

• ■『投入産出分析と最適制御の環境保全への応用』（単著）勁草書房, 2003年

• ■『統計・計量経済分析のための教育システム』（共著）勁草書房, 2000年

• ■『非線形計画と非線形固有値問題』（単著）勁草書房, 1995年

イギリス流のソーシャル・ポリシー論の中で重要な位置を占める住宅をめぐる諸問題に焦点を当てて，これを歴史的，総合的に検討する。

国際経済学の一分野である生産要素の国際的移動の理論分析を主として行う。特に国際労働移動のメカニズムやそのひき起こす経済的影響を検討する。

• [参考]

• ■『環境，貿易と国際労働移動』勁草書房, 2009年

• ■『国際労働移動の経済学』勁草書房, 2000年

経済面から，地域社会の歴史を研究している。近世後期から高度成長期の歴史資料の収集・解読を進めながら，地域経済の長期的分析に取り組んでいる。

• [参考]

• ■『近世農村地域社会史の研究』勁草書房, 2004年

• ■『近世庄内地主の生成』日本経済評論社, 1994年

世代間所得移転政策，遺産動機，子の数の選択，親と子の居住地選択，環境や教育などの世代間問題。これらに関するもの以外で過去に行った研究：社会資本の最適水準の計測，公共投資の地域間配分，高雇用余剰の計測とシミュレーション，所得階層別消費関数の推定，財政投融資のマクロ経済効果など。

• [参考]

• ■“Bequest motives and fertility decisions” Economics Letters, Vol. 92, 2006.

• ■“Government transfers and the samaritan’s dilemma in the family” Public Choice, Vol. 118(1), 2004.

• ■“Income redistribution effect of public pensions between dynastic families” Review of Income and
  Wealth, Vol. 48(2), 2002.

• ■『世代間所得移転政策と家族の行動』勁草書房, 2000年

国際貿易の理論および政策についてのミクロ経済学的分析を中心に研究している。

• [参考]

• ■『国際貿易の理論と開発政策』勁草書房, 2006年

金融現象に対するミクロ経済学的アプローチを主な研究分野としている。証券市場，保険および銀行業など，幅広い分野における理論的，実証的研究を行っている。

• [参考]

• ■『新しい時代の金融システム』（共著）勁草書房, 2005年

• ■『金融機関の経営と株式市場』勁草書房, 2005年

都市・交通を中心とした地域経済学を研究分野としている。都市交通における需要管理施策や規制緩和，都市における集積の経済性について計算機システムによるシミュレーションを基礎とする分析を行っている。

• [参考]

• ■『都市鉄道の次善料金形成―自動車交通との競合下での理論―』勁草書房, 2002年

• ■“The second-best pricing problem for urban transit systems with environmental constraints” Urban
  Transport and Environment V, Vol. 44, 1999.

• ■『都市交通プロジェクト評価―例題と演習―』（分担執筆）コロナ社, 1996年

主な研究テーマは企業や消費者の自発的な環境行動の経済分析である。近年は環境ビジネスや気候政策への応用を中心に研究を進めている。

• [参考]

• ■“Prioritizing barriers to implementing more CDM projects in Indonesia: An application of AHP” Asian Social Science, Vol. 18(10), 2014.

財政的手段を用いた政府による様々な政策の効果を主に理論的に分析している。特に，環境政策や年金，社会保障政策など，世代間での利害調整に関わる経済問題に関心を持っている。また最近は，少子高齢化など人口動態の変化の下での政策の効果にも関心がある。

• [参考]

• ■“Effects of international sharing of pollution abatement burdens on income inequality among countries”
  (with Akira Yakita and Koichi Saito), Journal of Economic Dynamics and Control, Vol. 35(10), 2011.

• ■“Fertility, child care outside the home, and pay-as-you-go social security” (with Akira Yakita),
  Journal of Population Economics, Vol. 22(3), 2009.

地域での公共投資もしくは社会資本の最適供給問題を中心として，公共投資の地域配分，地方政府の社会資本供給問題等の公共支出に関する問題を研究している。また，望ましい地方分権のあり方，市町村合併，地方の人口規模，行政サービスのあり方に関する諸問題も研究している。

主な研究テーマは寡占理論，特に，私企業と公企業による競争を理論的に分析することである。近年は産業政策がそうした競争にどう影響するかについて研究している。

• [参考]

• ■“Mixed duopoly, privatization, and subsidization with excess burden of Taxation”
  (with Toshihiro Matsumura), Canadian Journal of Economics, Vol. 46(2), 2013.

経済の理論を検証する場合，抽象的な経済理論を具象化して適切な計量モデルを構築して，適切な経済データを利用して検証を行う必要がある。現在の研究テーマは統計学的にも経済学的にも適切な計量モデルを構築して，さまざまな経済理論を検証することが可能な計量モデルを提案することである。

• [参考]

• ■“Residual-based tests for cointegration in models with multi-breaks”
  Applied Economics Letters, Vol. 15, 2008.

社会保障の主なものとして、年金、医療、介護、生活保護があげられる。これらの共通した論点、問題点として所得補償があげられる。特に、生活保護制度のあり方や、生活保護制度以外での所得補償の必要性について検討している。

２０世期半ば以降のアメリカで経済学的アプローチが政治学や社会学といった周辺領域へ影響を与えたことについて、その動向の背景や思想について研究している。分野を超えて社会科学の方法が共有される際の経済学者たちの思想や知的環境に関心を持ち研究している。

現在の主な研究テーマは貨幣および金融資産の理論的経済分析である。マクロ経済モデルや金融経済モデルを用いた金融資産や銀行の役割についての理論・実証・実験的研究に興味がある。

人々の就業行動に関する実証研究を行っている。これまで、主に育児や介護に関する制度変更が労働供給に与える影響について、家計パネルデータなどのミクロデータを用いて分析してきた。